日本経済新聞に記事が掲載

日本経済新聞で当社事業が「工業ガス10万種類から自在、大企業50社の注文相次ぐ」というタイトルで紹介されました。

二酸化炭素（CO2）の排出に応じて費用を負担する「カーボンプライシング（CP）」の議論が本格化する中、経済成長も伴うCPに取り組んでいくことが重要である。
脱炭素、水素社会などガスを取り巻く「課題」に無縁の企業はなく、自動車、船舶、電力などあらゆる業界が頭を悩ませている。
しかし、SyncMOFでは「課題」というネガティブな捉え方ではなく、ガスを容易に分離し回収して貯蔵するようなシステムが上手く構築できるのであれば、ガスは貴重な資源に変えられるという信念のもと事業を行っています。
世界的な石油からガスへの転換期に際し、SyncMOFでは単にMOFが売れればいいという事業は行っていません。
お客様と一丸となって、ガスの分離回収貯蔵材であるMOFを組み込んだデバイス作成、システム構築、ガスを制御するソフトウェア開発を行っています。
SyncMOFと共に「利益、成長を伴う新しい環境事業、環境ビジネス」を戦略的に構築しませんか。

参照：日本経済新聞（2021年2月19日）